暑い日は、水分や塩分をこまめに補給する。これまで熱中症対策は、一人ひとりが意識して行うものと捉えられがちでした。

しかし、その前提は変わり始めています。

2025年6月には労働安全衛生規則が改正され、一定の暑熱環境下で働く人に熱中症の疑いが生じた場合に備え、事業者には報告体制や対応手順の整備・周知が求められるようになりました。
暑さから身を守ることが、個人の自己管理だけでなく、組織が担う安全管理へと移りつつあります。

その象徴の一つが、夏の甲子園です。

大会では、猛暑の時間帯を避ける2部制や、5回終了後のクーリングタイムが導入されています。冷房の効いた場所で体を休め、手のひらや首を冷やし、アイススラリーやスポーツ飲料などを摂取する対策も行われています。

ここで注目したいのは、単に飲料が用意されていることではありません。
いつ休み、何を飲み、どう体を冷やすかまで、運営側が一つの仕組みとして組み立てている点です。
暑さ対策は、本人の判断だけに任せるものではなく、活動のルールや運営方法に組み込まれるものへと変化しています。

こうした変化は、食品・飲料メーカーの提案先にも広がっています。
企業向けに、仕事中に意図的に水分を補給する休憩を提案する動きや、自治体・学校・企業と連携して、熱中症対策やプレクーリングを啓発する取り組みが見られます。
生活者にとっては、「自分で気をつけ続ける」負担を減らせる取り組みです。

一方、メーカーにとっては、店頭で一本の商品を選んでもらうだけでなく、休憩の取り方や提供するタイミングまで含めて、企業や学校へ提案する機会になります。
飲料、ゼリー、補食などを単体で販売するのではなく、暑さ対策の運用と組み合わせて提供する。そうしたBtoB型の提案が、今後さらに広がる可能性があります。

暑さ対策飲食のBtoB化は、単なる新しい販売ルートの話ではなさそうです。
飲料やゼリー、補食、冷却食品などが、個人向けの商品から、働く環境や学ぶ環境を支えるインフラに近い存在へ変わり始めています。
猛暑が日常化するなか、暑さ対策は「各自でお願いします」では済みにくくなっています。

食品を誰が買うかだけでなく、誰が飲む時間をつくり、継続できる仕組みにするか。
そこに、これからの法人向け食品提案のヒントが隠れているのかもしれません。